受付時間
窓口での受付

月曜日~土曜日 午前9時から午後9時 ただし、祝日及び年末年始(12月29日~翌年1月3日)をのぞきます。

インターネットでの受付

24時間365日 岐阜県県有施設利用予約システム


休館日 日曜日、祝日及び年末年始(12月29日~翌年1月3日)
ただし、施設の点検等で臨時に休館する場合があります。

受付窓口 岐阜県科学技術振興センター指定管理者 株式会社 三和サービス(テクノプラザ5階 ※)
〒509-0109 岐阜県各務原市テクノプラザ一丁目1番地 TEL・FAX. 058-379-2232
※坂を上がって北棟5階玄関からお入りください。玄関前に駐車場があります。

申込み手続き 申込み手続きの手順ページをご覧ください。

利用の変更 申込み手続きページの5の承認通知書等発行後に、使用日時、使用会場、使用の中止など変更が生じた場合は、すみやかにご連絡ください。
特に、承認通知書等発行後における変更については、お支払い済みの使用料をお返しできないことがありますので、十分注意してください。使用料の返還については返還申請書の提出日で決まります。
 
返還金額 返還の条件
全額返還 使用日の7日前までに返還申請書の提出があった場合
半額返還 使用日の6日前から2日前までに返還申請書の提出があった場合
返還できません 使用日の前日及び当日に返還申請書の提出があった場合
全額返還 天変地異、その他使用者の責めに帰することができない理由で使用することができなくなった場合

事前打ち合わせ

プラザホールを使用されるときはあらかじめ事務局担当者と詳細の打ち合わせをしていただきます。また、会場を下見される場合は、あらかじめご連絡ください。

打ち合わせ事項
催事内容、タイムスケジュール、附属設備、持込機材、物品の搬入、看板設置等


受付開始時間
施設名 受付開始時期
プラザホール 使用日の1年前の月の初日から(国際的、全国的な催事等はこれ以前から受付可) 長期継続使用の場合は取扱いが異なります。窓口へお問い合わせください。
特別会議室
AV会議室
第1会議室 使用日の6ヶ月前の月の初日から
第2会議室
第3会議室
研究室
施設の利用時間は、午前9時から午後9時までです。
注1 受付時期の異なる会議室を同一の目的で同時に予約する場合は、そのうちの最も早い時期で受け付けします。
(例:プラザホールと研修室を同時に予約する場合、研究室もプラザホールも同時に受け付けます。)
■注2 インターネットから予約システムをご利用いただく場合は、使用日の10日前まで受付可能です。使用日の前10日以内ではインターネットによる予約申込みができませんので、電話ご予約ください。

利用の制限 下記のことを必ず守っていただくとともに、関係者、入場者にも守っていただくよう適切な方法で徹底してください。守られない場合、、施設利用の停止をさせていただくことがあります。なお、これら守られないことにより来館者が損害を被る場合、当事務局は責任を負いません。

■公の秩序または善良な良俗を害さないこと
■センターの施設、設備をき損し、または汚損しないこと
■施設または設備に特別の装備をしたり、またはその現状を変更しない
■使用許可を受けた施設または附属設備以外のものを使用しないこと
■設備をセンターの外に持ち出さないこと
■他人に危害または迷惑を及ぼす行為をしないこと
■他人に危害または迷惑を及ぼすものを携帯しないこと
■他人に危害または迷惑を及ぼすものを携帯しないこと
■物品を陳列し、もしくは販売し、または広告物等を配布しないこと
■火気、危険物、ペット類(盲導犬及び身体障害者補助犬を除く)を持ち込まないこと
■所定の場所以外で飲食し、または喫煙しないこと
■その他のことについては、センターの職員の指示に従ってください

使用上の注意
■センター施設の使用権は、第三者に譲渡または転貸することはできません。第三者に譲渡または転貸した場合は、直ちに使用承認は取り消されます。
■定員を超える使用は、消防法により禁止されています。入場者の定員を必ず守ってください。
■使用を終了したとき、または使用の許可を取り消されたときは、直ちに使用した施設、附属設備を元の状態に戻してください。
■施設、附属設備等をき損、汚損、滅失した場合は、相当額を弁償していただきます。
■火災、停電、盗難その他の事故により、使用者、出演者、参加者及び観客に被害が生じた場合、当センターに重大な過失がない限り、その責任を負いかねます。
■天変地異、交通機関ストその他の不可抗力によって予定の催し物ができない場合、これらの不測の事態による損害についてはその責任を負いかねます。
■ポスター、チラシ、チケット等には、使用許可を受けた物を主催者として明記してください。
■万一、異なる場合は使用権の譲渡行為とみなし、使用を取り消すことがあります。また、使用許可前にセンターの名称を催し物の予告、宣伝、掲示することはお断りします。